2020 9/30 第1回定例部会
「With&Afterコロナ時代のビジネスを活性化する!! 社員によるSNS活用のススメ」 <発表者> 徳力 基彦 氏 noteプロデューサー/ブロガー、アジャイルメディア・ネットワーク アンバサダー 去る9月30日に、WEBコミュニケーション研究部会の2020年度第1回定例会が開催されました。今回のテーマは「With & Afterコロナ時代のビジネスを活性化する!! 社員によるSNS活用のススメ」、発表者はnoteのnoteプロデューサー/ブロガーであり、アジャイルメディア・ネットワークのアンバサダー/ブロガーでもある徳力基彦さんです。 徳力さんには、折しも東日本大震災が発生した2011年3月11日に当部会が月刊『アイ・エム・プレス』の協力を得て開催したセミナーのパネルディスカッションにもご出演いただいたので、結果的にパンデミックのタイミングで2回もご講演いただいている格好。そして今回は当部会初のオンライン開催でもありましたが、通信のトラブルもなければ、オンラインでのご講演経験豊富な徳力さんのリードによりスムースな進行を実現することができました。 今回の進行は、まず前半で徳力さんがテーマに基づく発表を行われた後、後半ではチャットにより寄せられた受講者からの質問に回答していただく形。発表の骨子は、インターネットの進展に伴う情報爆発により、かつてのような情報をインプットして記憶する時代は終わり、収集した情報をアウトプットすること、つまり、自分のメモのつもりでブログやSNSに記すことで、結果的に誰かの役に立つといった、プル型のコミュニケーションが大切になってきているというものでした。 後半の質疑応答では、炎上などのリスクを回避するためのガイドラインのあり方、ブログのほかTwitter、facebook、Instagram、noteなどさまざまなプラットフォームをどのように組み合わせていけば良いか、いわゆる“中の人”によるSNSを駆使したコミュニケーションに対する評価は? などの質問に回答いただくと共に、企業によるSNS活用の注目事例として、ビームスの店頭スタッフによるブログでの情報発信をご紹介いただきました 今回の発表内容は、徳力さんがこの8月に上梓された著書『「普通」の人のためのSNSの教科書』(朝日新聞出版)の内容に準じたもの。当日、参加はできなかったものの、興味があるという方は、ぜひ本書をご一読ください。
2019年7月18日 開催レポート(法務研究部会)
通販関連法規制の基本を学ぶ 7月18日、「通販関連法規制の基本を学ぶ」をテーマに法務研究部会オープンセミナーを開催した。 第一部は、基本的法規制の知識として、ユーキャンの兵頭氏が特定商取引法について自社の取り組みを交えながら解説した。続いて、医薬品医療機器等法についてはIDPコーポレーションの窪氏、景品表示法についてはエフシージー総合研究所の矢野氏がそれぞれ説明した。 第二部は、カタログハウス取締役の吉川氏による「媒体製作で気にかけていること」と題した講演があった。同社のカタログページを作成する際にどのような赤字が入り、最終的にどう変わったか実際の校正を見せながらの説明があった。
2019年10月4日 開催レポート(顧客データマネジメント研究部会)
10月4日、小林製薬(株)会議室にて顧客データマネジメント研究部会を開催し、30名が参加した。 部会長である筑波大学大学院教授の津田氏による部会設立経緯の説明の後、早稲田大学大学院非常勤講師の松田氏より、「共同データベースのマネジメントについて」の発表があった。松田氏は、ITサービス企業で通販のシステム構築に携わっており、現在は、通販の手法を用いて、美術館など観光地の来訪者のデータベース管理を行っている。複数の美術館・博物館でデータベースを共有し、PRに活かすという取り組みについて紹介があった。 続いて、小林製薬の尾崎氏より、同社の事業内容について説明があった。社員からの製品や業務回線に関するアイディア提案が年間5万件以上あるとの説明に、参加者から驚きの声が上がった。
2019年2月28日 開催レポート(九州研究部会)
モバイル・アプリとダイレクトマーケティング 2月28日、福岡大学にて九州支部がオープンセミナーを開催した。第1部は、モバイル・アプリを用いたマーケティングで数々の講演実績を持つヤプリの金子洋平氏が、モバイルデバイスの効果的な生かし方を伝えた。 第2部は、昨年スマートフォンアプリをリリースしたふくやの瀬崎拓也氏が、アプリによる事業成長や課題を述べた。第3部では福岡大学准教授の太宰潮氏がアカデミックな視点から近年のダイレクトマーケティングについて考察した。
ネット通販における顧客経験価値【JADMANEWS「DM徒然草」より抜粋】
ネット通販企業に対抗するように、店舗型小売企業が顧客経験価値の提供を意識した店舗づくり、サービス提供を強化している。ネット通販に関しては、合理的な購買意思決定という側面に焦点が当てられがちであるが、ネット通販だからこそ得られる経験もあるだろうと思う。 数年前から、かご落ちという言葉を目にするようになった。ショッピングカートに商品を入れるものの決済には至らないというネット上の購買行動を指す言葉だ。デンマークBaymard Institute社によると平均的なかご落ち率は約70%であるという。その最大の理由は、追加的費用(配送、消費税、手数料)に気づくこと、あるいはその額が大きいと感じることであるようだ。合理的な判断の結果ということなのだろうが、その一方でかご落ちは擬似的な買い物体験の結果でもあることを示唆する研究もある。つまり商品を選ぶプロセスを楽しんでいるのである。 ネット通販企業はこうしたかご落ち理由の見極めと顧客経験価値の提供にも目を向けるべきではないだろうか。 日本ダイレクトマーケティング学会理事 東洋大学経営学部 准教授 大瀬良 伸
第18回全国研究発表大会
大会テーマ: フルフィルメント進化の側面から見たダイレクトマーケティング ~通販を支える物流、受注、決済等の業務を考える~ 2019年7月13日(土)、流通経済大学新松戸キャンパスにて、日本ダイレクトマーケティング学会主催による第18回全国研究発表大会が開催されました。 約100名の方にご参加いただき、盛会のうちに終えることができました。 午前の部は、三会場に分かれての研究発表を行いました。 第一会場では、(株)サプライチェーン経営研究所 市川 隆一氏による「機能革新『フルフィルメント2.0』―マーケティング中核基盤機能としてのフルフィルメント―」、続いて(株)ADKマーケティング・ソリューションズ 岩永 洋平氏による「顧客との絆をつくるリテンションサイクル―再購買誘導とコミットメントの形成―」、その後に福岡大学 太宰 潮氏による「SNS利用ユーザーのネットとリアルにおける行動範囲の関係性」についての発表がありました。 第二会場では、京都精華大学 和田 康彦氏による「通販会社のアマゾン的再生アプローチ―S社の事例研究―」、続いて国際ファッション専門職大学 大島 一豊氏による「未来を切り開くダイレクトマーケティング×デザイン経営のあり方」、その後に国際ファッション専門職大学 菅原 正博氏による「未来を切り開くダイレクトマーケティングの展望:Social Media ×AIの可能性」についての発表がありました。 第三会場では、(株)DNPコミュニケーションデザイン 木佐貫 裕子氏による「非計画購買が生起するメカニズムの解明―ネットスーパーを対象として―」、続いて(一財)流通システム開発センター 市原 栄樹氏による「通信販売の商品マスターの現状と国際化に向けた課題―商品マスターの現状調査と国際化問題―」についての発表がありました。 午後の講演第1部では、「ロジスティクス産業の今後の展開~デジタル&ロジスティクス~」をテーマとして、ソフトバンクロボティクス(株) 顧問 兼
2019年10月11日開催 デジタル顧客接点
2019年10月11日、「デジタル顧客接点」をテーマにオープンセミナーをデジタルハリウッド大学大学院駿河台キャンパス E09教室で開催した。 これまでデータを可視化・活用できなかった電話営業や顧客対応をAIで可視化することで成約率を上げ、解約率と教育コストを下げることができるとしたら・・・。音声データをはじめとしたのデータ活用の現状と実際のサービスでどのような効果がでているのか、実例と共にご紹介した。 部会幹事の橋本紀子氏(パーソルキャリア株式会社 デジタルテクノロジー統括部)が「音声データをはじめとしたデータ活用の現状」をテーマに講演したのち、會田武史氏(株式会社RevComm CEO)が「急激に普及するインサイドセールス~サブスクリプションエコノミーにおける、インサイドセールスの拡大とその本質的な価値とは~」のテーマで講演した。 會田氏はサブスクリプションエコノミーに於ける、インサイドセールスの拡大とその本質的な価値について話や、株式会社RevCommが提供するサービスAI搭載型クラウドIP電話「MiiTel」のユースケースを交え、電話営業や顧客対応をAIで解析し可視化することによるビジネスの変化について語した。
第17回全国研究発表大会
大会テーマ: AI時代の人とデータの協働~データ解析が切り開く未来~ 2018年6月30日(土)、慶應義塾大学矢上キャンパスにて、日本ダイレクトマーケティング学会主催による第17回全国研究発表大会が開催されました。 約120名の方にご参加いただき、盛会のうちに終えることができました。 午前の部は、三会場に分かれての研究発表を行いました。 第一会場では、(株)アサツー ディ・ケイ 岩永 洋平氏による「ダイレクトマーケティングによる地方からの市場導入と地域産業基盤への貢献」、続いて横浜国立大学大学院 君島 美葵子氏による「ダイレクト・マーケティングに対するマネジメント・コントロールの役割」についての発表がありました。 第二会場では、東京理科大学 大驛 潤氏による「マーケティング・システムの理論的枠組みの変容:マーケティング史からの接近」、続いて北海商科大学 橋元 理恵氏、生活協同組合コープさっぽろ ウ・ヤチュン氏による「中国人観光客の旅行購入分析―札幌での質問票調査の結果―」についての発表がありました。 第三会場では、(株)エフシージー総合研究所 矢野 誠二氏による「通販媒体の記載事項に関して通信販売業者に求められる確認措置とは?―研究プロジェクト報告―」、続いてHAZS(株) 東 弘樹氏による「通信販売業の後払い決済における代金回収管理評価方法に関する研究」についての発表がありました。 午後の記念講演では、「世界経済を見る視点」をテーマとして、元国際通貨基金(IMF) 副専務理事 篠原 尚之氏をお迎えし、米国等での保護主義や覇権主義の動きの背景や、日本経済の抱える課題についてご講演いただきました。
第16回全国研究発表大会
大会テーマ: 進化し続ける顧客関係構築~挑戦的取り組みと理論的進展~ 2017年6月24日(土)、筑波大学東京キャンパス社会人大学院にて、日本ダイレクトマーケティング学会主催による第16回全国研究発表大会が開催されました。 約80名の方にご参加いただき、盛会のうちに終えることができました。 午前の部は、三会場に分かれての研究発表を行いました。 第一会場では、情報工房(株) 宮脇 一氏による「『電話の通話時間の長さと利益との相関』に着目した考察」、続いてWizaras投資工学研究所 鬼崎 泰至氏による「顧客独自判断を可能にする投資手法の実証研究」、その後に(有)マーケティングメソッド研究所 大島 一豊氏による「デジタル時代の経験価値向上に貢献するメディア&コンテンツ考察」、最後に関西大学 陶山 計介氏による「今日におけるCRMの課題とブランド・ロイヤリティ構築」についての発表がありました。 第二会場では、(公財)流通経済研究所 折笠 俊輔氏による「買物困難者対策における顧客接近手法と顧客ニーズの分析」、続いて(一財)流通システム開発センター 市原 栄樹氏による「オムニチャネルにおける情報システム標準化」、その後に(株)インテージ 中野 暁氏による「マルチデバイス同時利用環境下での利用者類型化と構造評価」、最後にHAZS(株) 東 弘樹氏による「入金日数を用いた地域別顧客特性の知識化に関する考察」についての発表がありました。 第三会場では、(株)BLAX 岩井 信也氏による「ダイレクトマーケティング人材育成カリキュラムの作成とその実施・運営方法の研究―研究プロジェクト報告―」、続いて広島大学大学院社会科学研究科マネジメント専攻 菅生 一郎氏による「『価値共創』視点からのダイレクトマーケティング研究―先行研究に基づく理論的枠組みの考察―」についての発表がありました。また、第三会場では、「ダイレクトマーケティング『温故知新』」と題して、資料展示を行いました。(資料提供:(公社)日本通信販売協会/(株)アイ・エム・プレス/(一社)日本コールセンター協会) 午後のパネルディスカッションでは、「ラグジュアリーブランドのCRM戦略」をテーマとして、パネリストに、横山 健一郎氏(元ハイアットリージェンシー京都総支配人)、安達 満氏(ZWILLING J.A.
第15回全国研究発表大会
大会テーマ: ネットとリアルの競争・協調・新展開 2016年7月2日(土)、東洋大学にて、日本ダイレクトマーケティング学会主催による第15回全国研究発表大会が開催されました。 約90名の方にご参加いただき、盛会のうちに終えることができました。 午前の部は、二会場に分かれての研究発表を行いました。 第一会場では、中村学園大学 中川 宏道氏による「通信販売におけるロイヤルティ・プログラムの効果―研究プロジェクト報告―」、続いて上智大学 新井 範子氏による「カタログ通販およびECにおけるサービス満足への影響要因の解明―研究プロジェクト報告―」、最後に九州産業大学 五十嵐 正毅氏による「通信販売一般に対する今日日本の消費者の態度と信念」についての発表がありました。 第二会場では、(株)ブラックス 岩井 信也氏による「ダイレクトマーケティング人材育成カリキュラムの作成とその実施・運営方法の研究―研究プロジェクト報告―」、続いてアイダ産業(株) 相田 研一氏による「米国ネットビジネスと日本ネットビジネスにおける物販系商取引の商品と成約手数料の比較分析に関する研究」、最後に北海商科大学 橋元 理恵氏による「地域特産品のお土産のウェブ開設とお取り寄せ―観光庁「究極のお土産」を例として―」についての発表がありました。 午後は、講演「商人から見たオムニチャネル~ドゥクラッセ起業から9年の歩み~」と題し、(株)ドゥクラッセ代表取締役 林 恵子氏による講演がありました。林氏は、「近年、洋服にかけるお金の価値が変化したのは事実。しかし大切なのは人の心が動く瞬間でそれは変わらない。媒体によって届く価値は異なるが、求められるのは商品の品質はもちろん、人材を含む質、ブランド力である。私たちの考えるオムニチャネルとは新しい価値を作ること。もしかしたら、CMや広告と変わらないかもしれない。ただ、オペレーションの速さと複雑さ、トータルで動いた時のシナジーの強さ、独立で動いた時の意思決定は重要なポイント」などと語りました。 続いての講演では、「専門店ならではのコンテンツを活用して、オムニチャネルで顧客満足を高める。全体最適でECの役割が変わる~カメラのキタムラ EC×店舗の成長事例~」をテーマとして、(株)キタムラ執行役員 経営企画室オムニチャネル(人間力EC)推進担当 逸見 光次郎氏による講演がありました。逸見氏は、「自社の専門性とコンテンツを知ることが大切。ネットは販促の側面も強く、キタムラにおける顧客満足は店員の商品知識の豊富さ、サービスにあった。担当部署だけでなく、直接売上にならない販促も評価することでモチベーションが上がり、人材育成をしながらトータルで「人間力EC」を考えるべき。既存の店舗、システム、人材を最大限活かし、融合させ、声でのアプローチをしっかりする。このコンテンツマーケティングがオムニチャネルの本質と考える」とお話しされました。 特別講演終了後の会員総会では、役員の変更が決議されました。現理事の山元 倫明氏((株)ベネッセコーポレーション)の後任として、的場 一成氏((株)ベネッセコーポレーションKids&Family本部本部長)が新しく理事に、現監事の疋田 聰氏(東洋大学名誉教授)の後任として、塩野 邦夫氏(エー・キットマーケティング代表)が新しく監事に就任されました。また、現本部理事の柿尾 正之氏(元(公社)日本通信販売協会理事・主幹研究員)の後任として、新しく理事に就任された岩井
第14回全国研究発表大会
大会テーマ: ダイレクトマーケティングとチャネル革新 2015年5月16日(土)、上智大学にて、日本ダイレクトマーケティング学会主催による第14回全国研究発表大会が開催されました。 約130名の方にご参加いただき、盛会のうちに終えることができました。 午前の部は、三会場に分かれての研究発表を行いました。 第一会場では、中村洋心事務所 中村 洋心氏と太樹法律事務所 高橋 善樹氏による「オムニチャネル時代におけるダイレクトマーケティングの方向性と法的課題」、続いて(株)サプライチェーン経営研究所 市川 隆一氏による「オムニチャネルで問われるアクチュアル・オペレーション―成否はマーケティングとオペレーションの同期化―」、最後に専修大学 渡辺 達朗氏による「中国におけるオムニチャネル戦略の展開―ネットとリアルの競争と融合の視点から―」についての発表がありました。 第二会場では、(株)シーノ・オフィス 白神 しのぶ氏による「通販向け定期顧客用DMとコミュニケーション企画―研究期間5年からの実証―」、続いて(株)ブラックス 岩井 信也氏による「通販企業におけるデータサイエンティスト活用方法に関する考察」、最後に中村学園大学 中川 宏道氏と青山学院大学 小野 譲司氏による「通信販売におけるロイヤルティ・プログラムの効果―研究プロジェクト報告―」についての発表がありました。 第三会場では、プロトビジョン 帆場 英一氏と菅原 正博による「中国を対象にしたダイレクト・マーケティングの勝ちパターンの研究―研究プロジェクト報告―」、続いて筑波大学大学院 津田 和彦氏による「通信販売における債権管理と与信に関する研究―研究プロジェクト報告―」についての発表がありました。 午後は、基調講演「セブン&アイHLDGS.のオムニチャネル戦略」と題し、(株)セブン&アイHLDGS. 最高情報責任者(CIO) 鈴木康弘氏による講演がありました。鈴木氏は、「我々の考えるオムニチャネルとは、システム戦略ではない。究極の顧客戦略だと考えている。お客様の日々の生活にお役に立てるよう、そしてライフスタイルをどう変えていくかという戦略。意識すべきは、業態を超えるという発想。もう一つは、リアルとネットを融合していくという考え。ただ、最も重要なのは商品であり、商品にしっかり磨きをかけていくことを核に据えていこうと考えている」などと、セブン&アイHLDGS.の戦略について話しました。 続いての特別講演では、「大きく変わる流通とダイレクトマーケティング」をテーマとして、日本ダイレクトマーケティング学会会長 上原征彦氏による講演がありました。上原会長は、「これからの問題は、どのチャネルを選択するかではなく、どのチャネルとどのチャネルを組み合わせるか。これがメーカーにも関わってくる。また、これまでのダイレクトマーケティングは特殊だった。しかしオムニチャネル化すると、他の中に取り込まれていく。つまり、特殊から普遍化する。しかし、普遍化するということは模倣しやすくなる。その時に重要なのは、強みを活かした連携だろう」などと語りました。 特別講演終了後の会員総会では、役員の変更が決議されました。現会長の上原
第13回全国研究発表大会
大会テーマ: ダイレクトマーケティングの構造変化 2014年5月17日(土)、福岡大学にて、日本ダイレクトマーケティング学会主催による第13回全国研究発表大会が開催されました。 約250名の方にご参加いただき、盛会のうちに終えることができました。 午前の部は、三会場に分かれての研究発表を行いました。 第一会場では、千葉商科大学 松本 大吾氏による「スマートフォン向けサイトへの評価が購買意図に与える影響」、続いて上智大学 新井 範子氏による「継続予測の指標としての周期性の可能性」についての発表がありました。 第二会場では、東洋大学 大瀬良 伸氏による「マルチチャネルにおける顧客価値」、続いて東洋大学 長島 広太氏により「電子モール・ロイヤルティの構造に関する実証研究―研究プロジェクト報告―」についての発表がありました。 第三会場では、西南学院大学 小森 俊介氏による「ダイレクトマーケティングのダイレクト性に関する一考察」、続いてプロトビジョン 菅原 正博氏により「アジアで成功する通販ビジネスの研究」についての発表がありました。 午後は、基調講演「永続する会社を目指して~たくさん、よりも、お一人おひとりを大切にしたい~」と題し、再春館製薬所 代表取締役社長 西川正明氏による講演がありました。西川氏は、「アンケートは取っていない。ダイレクトの強みがあるのでそこを大事にしている。アンケートを取ると、日頃のお客様の声に気づきにくくなるように思う。当社にはマーケティングの部署は無い。ダイレクトなので全員がお客様の声を聞くことができ、お客様の声を元に仕事ができる。ある意味全員がマーケッター。お客様の声を大事にするために楽に逃げないように、自分達で決めていかなければならないと考えている」など、再春館製薬所の姿勢について話しました。 続いてのパネルディスカッションでは、「日本の通販をリードする 九州通販の未来」をテーマとして、パネリストに、藤野 孝氏(キューサイ(株))、後藤 孝洋氏(新日本製薬(株))、矢頭 徹氏((株)やずや)をお迎えしました。柿尾正之(日本ダイレクトマーケティング学会)のモデレーターのもと、目指す企業像や九州通販の特色などについて様々な意見が交わされました。 特別講演終了後の会員総会では、役員の変更が決議されました。新しく理事として、渡辺 達朗氏(専修大学教授、(公財)流通経済研究所理事)が就任されました。また、1名の理事の退任がありました。 今年度の学会賞は、残念ながら該当者なしという結果になりました。 最後に、次回開催校へ引継ぎ、第13回大会は幕を閉じました。来年度は、 2015年5月下旬頃に、上智大学にて開催する予定です。
Hey! We have an
Android Forum!
Nulla molestie tortor nec lectus venenatis, sed blandit dui finibus. Curabitur feugiat vulputate purus ipsums dolores ficilis uns etra.
Subscribe to our Newsletter